企業が行うマーケティングにはさまざまな方法がありますが、自社のターゲットになるユーザーの位置情報を活用することで、これまでとは異なるアプローチが可能になります。
自社製品の売上向上や、効率的な広告配信によるコストの削減など、位置情報マーケティングで期待できる効果は多岐に渡ります。
しかし、位置情報マーケティングの重要性は理解できていても、「そもそも位置情報とはどのようなデータなのか？」「ビジネスへの活用方法がわからない」という方も多いでしょう。
そこで本記事では、位置情報マーケティングの概要から活用方法・実際の成功事例まで紹介します。位置情報マーケティングについて知りたい・活用を検討されている方は、ぜひ最後までお読みください。
位置情報マーケティングとは、GPSや携帯電話基地局などから取得した位置情報データを活用して行うマーケティング施策です。
位置情報データからは、顧客の行動傾向や利用が多い時間帯・前後の行動などの行動履歴が抽出できます。
この行動履歴を活用することで、既存顧客と似た属性の人が多い地域を割り出して店舗出店の参考にしたり、看板の設置箇所を検討したりするなど、効果的なマーケティングが可能になるのです。
私たちが日々利用しているスマートフォンやノートパソコン・カーナビなどには、GPS受信機が搭載されており、「道を調べる」・「近くの店舗を探す」といった際にも位置情報が利用されています。
こういった日々の生活の中で蓄積されている膨大な行動履歴のデータをマーケティングに活用したものが、位置情報マーケティングなのです。
なお、位置情報マーケティングで活用されるデータは、個々人の同意の上に提供されたものであり、個人を特定できる情報を含むことはないため安心して利用できます。
ユーザーの位置情報を取得する通信技術はいくつか種類があり、特性も異なります。
主に利用されている通信技術は下記の4つです。
このほか、IPアドレスや監視カメラ・Cookieなどでも位置情報が取得可能ですが、下記では代表的な4つの技術について簡単に解説します。
GPS（Global Positioning System）とは、アメリカ国防総省が開発した衛星測位システムの略称で、世界中で利用されている技術です。
GPSでは衛星から送信される電波の到達時間に基づいて現在位置を計算します。
そのため、衛星の配置やユーザーの現在地（電波を遮るものがない平野・山中など）によって位置情報の精度（数m〜数十m程度）が若干異なります。
GPSは地球の外側を飛ぶ衛星を利用しているため、障害物さえなければ世界中のどこにでも電波を送信できる（位置情報を取得できる）という強みがあります。
Wi-Fi（ワイファイ）は無線LANの規格の1つで、パソコンやスマートフォンなどのデバイスを、ケーブルではなく電波でネットワークに接続する技術です。
Wi-Fiで取得できる位置情報の精度は、一般的に数十m〜数百m程度といわれており、GPSと比べると、その精度は劣ります。
しかし、Wi-Fiはアクセスポイントを経由して利用する技術のため、衛星では電波を届けにくい、建物の中や地下などでも利用可能です。
ビーコンとは、Bluetoothの電波を発信する端末やその通信方法の総称です。
ビーコンは一定の間隔でBluetooth電波を発信しており、スマートフォンなどの受信機が電波を受信すると、ビーコンから発信された情報を読み取ることができます。
ビーコンの位置情報精度は非常に高く、一般的には数m程度といわれています。
しかし、ビーコンが送信できる電波は数十mしか到達しないため、利用できる範囲が限られてしまう点には注意が必要です。
携帯電話基地局には各基地局に割り当てられた識別番号（Cell ID）があり、この識別番号を利用することで位置情報の取得が可能です。
携帯電話が基地局に接続するとCell IDが送信され、携帯電話は複数の基地局から電波を受信し、それぞれからの電波強度に基づいて現在位置を推定します。
位置情報の精度は一般的に数百m〜といわれているため、その精度はほかの通信技術と比べると低いです。
ただ、屋内でも利用できるといった利点もあり、今後の技術革新による成長が期待されています。
マーケティングにおける代表的な位置情報の活用方法は下記の2つです。
それぞれ具体的に解説します。
スマートフォンなどモバイル端末の普及に伴って、位置情報取得機能が一般的になったことでWeb広告と位置情報の親和性はかなり高くなっています。
Web広告での効果を高めるためには、どのような属性のユーザーにターゲティングを行い広告を配信するかがとても重要です。
位置情報はこのターゲティングに活用可能で、年齢や性別などに加え、居住地や頻繁に訪れる場所の情報を掛け合わせることで効率よく広告を届けることができます。
これはジオターゲティングと呼ばれ、小売業や飲食業・不動産業などを中心にさまざまな業種で活用されています。
位置情報はデータ分析にも活用可能です。
人の流れやユーザーの行動傾向を分析することで、Web広告以外のさまざまなマーケティング手法にも活用することができます。
たとえば、人通りの多いエリアや場所を分析できれば、看板の設置場所や出店計画などに活用できるでしょう。
詳細な位置情報を取得することで、市場規模が小さく狭いエリアでも高い精度で行動傾向を分析することができるのです。
ここからは、実際に弊社が位置情報マーケティングで支援した企業様の成功事例を紹介します。
新築マンション販売を行っている企業様は導入前、Webサイトや広告の運用・顧客の情報収集に課題を抱えていました。
具体的には物件サイトやポータルサイトにおける適切なクリエイティブによる運用、Web広告の適切なターゲティングが間に合っていない状態でした。
そこで弊社では、定型化されたポータルサイトやチラシでは実現できていなかった、顧客に即したクリエイティブの運用を開始。
また、位置情報マーケティングを活用し、「エリアセグメント×デモグラフィック情報」によって折込チラシ並みの高度なターゲティングによるWeb広告を配信し集客効果を向上させました。
そして集客により興味を持ってくれた顧客に対して「バーチャル見学体験」という受け皿を設け、より多数かつ遠方の顧客からの情報収集・情報提供に成功しました。
これまで取りこぼしていた見込み顧客に対しても適切にアプローチできるようになり、導入前の約2倍の来場獲得数を実現しています。
新車・中古車の自動車販売を行っている企業様は導入前、集客とデジタル化への対応の2点に課題を抱えていました。
そこで弊社では位置情報マーケティングを活用し、従来のエリアターゲティングに加え、自動車への興味関心に基づく情報を掛け合わせて広告を配信。
より精度の高いエリアターゲット分析が可能になったことに加え、動画を活用した情報リッチな訴求によって効果的な集客を実現しました。
また、デジタルデバイスや予約管理システム、マニュアルを備えたパッケージを提供し、店舗のDX化を含め、集客から接客までの支援をワンストップで行いました。
位置情報マーケティングは、GPSやWi-Fiなどの通信技術を用いて取得した位置情報データを分析し、マーケティングに活かす手法です。
データを適切に分析することでさまざまな業界で活用でき、売上向上・広告費の削減などの効果が期待できます。
集客が上手くいっていない・今までとは違ったマーケティング手法を試してみたいという場合には位置情報マーケティングを検討してみてはいかがでしょうか。
弊社では、効果的な位置情報マーケティングを実現する『DAM（Digital Area Marketing）ソリューション』を提供しています。
成功事例でもご紹介したように集客から接客・追客に至るまでをワンストップで支援し、広告費の削減や来客数の増加を実現。多くの企業様のエリアビジネスにおけるDX化を推進しています。
位置情報マーケティングに興味がある方は、ぜひ一度弊社にご相談ください。